教育費の最適な貯め方とは？子どもの成長にあわせた貯蓄モデルを紹介

子どもが生まれると、教育費がかかります。教育費は子ども一人当たり1,000万円以上かかると言われています。中には「どう貯めればよいのだろう」「こんなに用意できるだろうか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか？

 

十分な教育費を確保するには、貯め方が重要です。今回は教育費の堅実な貯め方を4つ紹介します。最後まで読んで、ぜひ実践してみましょう。

教育費はいくらかかる？

教育費は、平均いくらかかるのでしょうか？日本の教育費の平均は、次のとおりと言われています。

 

 

例えば、子どもが大学まで通ったとしましょう。すべて国公立の場合でも1,000万円以上、すべて私立だと2,500万円以上かかります。塾・習い事・部活などが入ってくると、ここにさらに上乗せされていきます。

 

進学の節目ごとにこれだけの金額を用意するには、早いうちからお金を貯めておきたいところです。同時に、目標金額や貯める年数、使う時期を決めておくとよいですね。

 

なお、幼稚園・保育園については令和元年10月より利用料の無償化が始まっています。こちらは、送迎費や食費等の負担がある点に注意しましょう。利用する施設や住んでいる自治体によっても異なる場合があるので、資金の準備はしておいた方がよいですね。

賢い教育費の貯め方4選

教育費を上手に貯めるには、次の4つの方法を検討しましょう。

 

 

これらはリスクが低く、堅実な貯蓄が可能です。

 

より金額を増やしたい場合は、つみたてNISAやジュニアNISAを使う手もあります。しかし、お金を引き出したいときに株価が大暴落していると、元本割れで大きな損をします。投資と並行して、上記の4つの方法のどれかで貯めていくのがよいでしょう。

 

貯金する：柔軟な使い方ができる

1つ目は、貯金です。

貯金のメリット・デメリットは次のとおり。

 

 

貯金は最も堅実な方法です。0歳から中学卒業までは児童手当がもらえるため、それを優先的に貯金していくとよいですね。児童手当は0〜2歳までは月15,000円、3歳から中学生までは月10,000円〜15,000円を受け取れるので、1年で12万円から18万円程度を貯金できます。積極的に貯蓄へ回すようにしましょう。

 

一方、預金金利が低いので、リターンはほとんど望めません。また、自身の口座にあるお金は手をつけやすく、違う目的で必要以上に使ってしまう可能性があります。

 

自分なりに確実に貯めていきたい方は、月にいくら貯めるかを決めて、実践してみましょう。

定期預金を使う：堅実にまとまった資金を作れる

2つ目は、定期預金です。

 

定期預金とは、一定額を口座に預ける、自動引落で積立するといったものです。メリット・デメリットは次のとおり。

 

 

定期預金は、お金を口座に預けるだけなので、貯金が苦手な方でも安心です。銀行が破綻したとしても預金と利息を1,000万円まで保証してくれる預金保険制度の対象で、低リスクで運用ができます。

 

一方、こちらもリターンは少ないです。加えて、好きなタイミングで引き出せない、まとまった資金が必要など、融通が効かない面があります。

 

定期預金は、できる限り負担なく堅実にお金を貯めていきたい方に向いています。類似制度の財形貯蓄もあるので、併せてチェックしてみるのもよいかもしれません。

学資保険に入る：義務教育後の資金にピッタリ

3つ目は、学資保険への加入です。

 

学資保険とは、子どもの教育費を貯めるための保険です。メリット・デメリットは次のとおり。

 

 

学資保険には、リターンや保障がありますが、これらには過度な期待はできません。また長期間保険料を費やすので、デメリットが目立つのは否めません。しかし貯蓄方法としては手堅く、根強い人気を誇ります。

 

保険の契約には内容の見極めが必須です。保険の中途解約は、返戻金が下がり損をするため、できれば控えたいところです。保険商品によっては返戻率が元本を下回るものもあるので、保障内容の確認も忘れずに行いましょう。

 

加えて、インフレリスクの理解が重要です。保険の利率は契約時に決まるため、数年後の物価によっては教育費が足りないといった事態も想定されます。学資保険以外の教育費の用意は怠らないようにしましょう。

 

学資保険は、貯蓄と保障の両方に備えられます。子どもが幼いときは保障を活用し、返戻金で高校・大学への費用を用意できます。子どもに進学をさせようと考えている方は、加入を検討してみるとよいかもしれません。

終身保険（低解約返戻金型）に入る：学資保険より大きなリターンを狙いたい方向け

4つ目は、終身保険の加入です。

 

学資保険の代わりとして、低解約返戻金型の終身保険を使う手があります。親自身が終身保険に加入し、期間中の保険料の払込を終えたあとに得られる解約返戻金を教育費に充てる方法です。メリット・デメリットは次のとおり。

 

 

終身保険は学資保険以上にリターンを期待できるのが特徴です。別途教育費が用意できた場合には、本来の用途で活用すれば問題ありません。

 

ただし、中途解約してしまうと返戻金額が大きく下がってしまい損をします。保険料を払っている間は別の保険に乗り換えにくく、保障内容が中途半端になる可能性もあります。

 

学資保険の代わりとして、低リスクでリターンを得られると注目されている終身保険。学資保険よりも大きなリターンを狙いたい方や、高校・大学向けの資金を用意したい方にぴったりの方法です。

【イメージ】4つの貯め方を組み合わせてみたら？

 

4つの方法をうまく組み合わせながら教育費を貯めていくと、どういった流れになるのでしょう。いくつかの条件のもと、教育費の貯め方のイメージを紹介します。

 

今回の条件は、以下のとおりとしています。

 

これらを組み合わせて教育費を貯めていくとすると、どういったモデルが考えられるでしょうか。例えば、次のような形はいかがでしょう。

 

 

預貯金で幼少期の教育費を支払いつつ、保険で長期的に積立をして高校・大学の資金を備える方法ですね。それぞれの商品の特性を活かしつつ、支出するタイミングを考慮したスタイルです。

 

組み合わせのパターンはさまざまですが、預貯金で節目の支出に対応しながら保険で学生生活後半の費用に備えていくと、上手に貯めていけそうですね。

子どもの教育費は堅実な貯め方で！

教育費は、人生の中でも大きな支出です。子どもに充実した教育を受けさせるためにも、できる限りの額を用意しておきたいですよね。

 

今回紹介した4つの方法は、いずれもリスクが比較的低い金融商品です。大きなリターンは見込めませんが、安定してお金を貯められます。

 

複数の方法を組み合わせれば、より低リスクで着実な貯蓄も可能です。ぜひ自分に合った方法を見つけて、堅実な貯め方を実践してみましょう。

 

すでに保険に加入しているという方は、今後に備えた最適な保険に入っているのかどうか、一度見直してみるのもおススメです。保険のほか、固定費の見直し可能性が簡単に分かる「家計見直し診断」もぜひお試しください。